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<title>経営立て直しの事例や改善に役立つコンテンツをブログで紹介 | 東京の中小企業診断士-宗形経営コンサルタント事務所</title>
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<description>ブログでは、中小企業の経営体質改善に繋がるような記事を精力的に執筆してまいりますので、経営についての新たな知識を貪欲に吸収したいというお客様や、経営コンサルタントへのご相談をご検討されているお客様はぜひ一度ご覧ください。いくら優れた経営者であっても、誰にも相談できずお一人で悩まれていては、どうしても視野が狭くなり、思考が凝り固まってしまいがちです。経験豊富なプロの経営コンサルタントが、客観的な視点からお客様の思い込みを是正してまいります。</description>
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<title>【東京】経営コンサルタントが教える会社内の業績悪化の改善を導くコミュニケーションの方法</title>
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今回は会社内に障壁が発生してしまう「コミュニケーション方法について」紹介させていただきます。コミュニケーションはごく限られた領域において、意思や情報を伝達するものである。しかし、その限られた領域において意思や情報がマヒ状態にあったなら、そこにはコミュニケーションギャップとよばれている相互の意思の疎通を妨げる意見や考え方の隔たり、相互理解の欠如といったものが発生するのである。
ましてや企業経営のなかに,このような状態が発生していたら、将来の発展を脅かす要因になるといっても過言ではない。ある中小企業で100人ほどの従業員を持つ先を診断したときのことである。まずは、経営者と経営全般について話し合いをしている内に、“我社の経営ビジョン”について、社長が熱弁を振るって語り始めた,短中長期といったビジ3ンもしっかりしていて、なかなかのものであり、こうした経営基本的な考えのもとであれば、この企業は順調に進展をみることであろうと思った。しかし、常務をはじめ、各部長と個別に話を進めるにつれ、一つの疑問が浮かんできた。社長が熱弁を振るって話してくれたことと、彼等との話には“ギャップ”がありすぎているからである。なぜ、このようなことが起こるのか？その原因を究明するために、ミドル及びロアークラスまで下げて面談をし、はじめて問題の糸口が解けてきた。この企業の場合は、会議らしき会議を殆んど持たず、何ごとにおいても社長の"鶴の一声”で全てが「即断」「即決」され,それに対しだれも反論するものがいない、いわばワンマン体制の典型的なものであった。
また、各部課内での会議やミーティングが持たれないことで企業としての統制が取りにくくなり、社長の方針とは裏腹にちぐはぐな行動のもとで企業が動いているといった状況下にあったため、当然言うまでもないが業績も年々衰退の一途を辿る結果となった。
こうした企業をはじめ,中小企業がどうしても陥りやすいワンマン体制と、それが作り出す経営者の"一人芝居”は、いつしか社員一人一人を観客にさせ、他人ごとのように企業をながめさせてしまう、そんな社風を創り出しているのである。
社長がどんなに素晴らしい発想を持っていたとしても、幹部をはじめ、社員一人一人にそれを浸透させるためのコミュニケーションなるものを持って当たらねば、企業としての機能は充分発動せず、ひいては社員の参画意識をも貧弱化させてしまう恐れがあると言える。
また、人の上に立つ社長たるものは、「巨耳細口」(リーダ～たるものは耳を巨きく、つまり心耳を開いて広く聴き、自分の発言は後でよく、ロを小さくせよ)をもち、価値観の共有化ができる上下関係亨構築すべきであり、時には飲ミニケーションもいいが、企業内で本気に議論し合える場をつくることがやはり大切である。
コミュニケーションの少ない企業が一人歩きすることは、多くの誤解やトラブルの続出を招くだけでなく、業績の伸展ものぞまれない暗いムードのなかで人間関係が疎外されていくことにもつながり、ひいては離職者が増えて行く要因にも成り兼ねないのである。当事務所では、業績悪化の要因をしっかり追及し、改善にあたるプランニングをさせていただきます。
今回のケースであたる「閉ざされた上下のコミュニケーション」にあたるケースは会社内で未だよく見られる内容です。そういった際に新人社員への考え方の構築を図るプランニングから、今後の会社間のスムーズなコミュニケーション構築の方法など、会社間に入り、しっかりアドバイスをさせていただいております。
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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210803105540/</link>
<pubDate>Tue, 03 Aug 2021 11:32:00 +0900</pubDate>
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<title>ホームページ変更しました</title>
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コロナ禍にてホームページ一新しました。
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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210803102207/</link>
<pubDate>Tue, 03 Aug 2021 10:28:00 +0900</pubDate>
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<title>「人材」を活かしてこそ企業は繁栄するもの</title>
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中小企業診断士宗形正明企業経営において、“企業は人なり”と経営者・管理者であれば
誰しも心得ているものであるが、人材の育成方法を誤ると
思いもよらない結果をもたらすものである。「人材」すなわち「人罪」「人在」「人財」のいずれかになるということ。
あなたの会社はどのジンザイか？

まず、最初の人罪は言うまでもなく、企業の中に居るだけで問題となるか、
又はなっている人のこと。
次の人在は企業にとって最も好ましい状態であり、企業財産に値する
人のこと。こうした会社人間をプラス発想を持って人材育成に当たれば、
次のような効果をもたらすものである。人罪のものが、企業で“やる気”を持って仕事に当たれば、
それだけ企業に対して与えるマイナスの影響が大きくなる。いかにも皮肉な
話ではあるが、一生懸命にやって損失とは非常に寂しい限りである。
しかし、この人罪もちょっと頭を切り替え、方法論を習得すれば好転に
向かうから見捨てたものではない。

また、人在は与えられた以上の仕事は全くしない。
出来れば仕事はせずに給料は貰いたいものなのである。この人在も使いように
よっては、大きな戦力となり得るのである。
仕事に対してやり甲斐、働き甲斐を見出してやれば行動派に変身を遂げる。
人財もまた、夢と権限の幅を大きくすることによって、より一層の
企業貢献を成し得ることができる。
ここである一例を紹介し、読者の方々に考えていただきたい。
某製造業の社長曰く「うちの会社は、機械設備は自慢できるが、従業員には気の利いた人がいなくてね。誰かいい人がいたら紹介してください」ということであった。多分、謙遜した言い方だと当初思っていたが、情けない話が次から次へと出てくるばかりであった。そこで、従業員に興味を持ち人数と面談の機会を得て話をすると社長が言っていた従業員とは程遠いものに思えてきた。初対面ということもあり、始めは警戒心からか、口数も少なかったが、時間が立つに連れて打ち解け、積極的に話をしてくれるようになって、会社に対する建設的な意見まででるようになった。
このような企業の場合、もっと人材をうまく活かせば大きく伸びる要素を経営者自らが芽を摘むんでいるのである。製造業は、モノを造る前に人を創らなければ会社の成長はありえないのではないだろうか。

最後にくれぐれも社内に“張り切ら無い”“でしゃばら無い”“欲張ら無い”といった「三無い」の人間集団風土が充満しないように気をつけたいものである。

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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210713150359/</link>
<pubDate>Mon, 22 Mar 2021 15:07:00 +0900</pubDate>
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<title>営業損失の垂れ流しにより、債務超過企業に転落。改革に着手し自己資本の充実を図ったケース</title>
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地方で運送業を営み、20億円相当の売上を計上している顧問先B社様。地方での売上規模としては大手に属しているものの、計数管理が杜撰であったため、赤字体質を余儀なくされてきました。現場管理者である担当役員様のコスト意識の低さ、業歴約50年が経つなかでの経営の歪みなどが結果として表れてしまったのでしょう。近年は金融機関からの資金調達も思うように行かない状況であったため、まずは経営を改善することに。次のような改革を行いました。○売上構成の見直し
○固定費の見直し
○燃料費・庸車費・高速料の見直し
○徹底的なコスト意識を役員・管理職の皆様に指導
○車両ごとの損益管理管理システムの構築
○部門ごとの損益管理システムの構築約2年をかけ、これらの改革を実行。その間、役員様の入れ替えもあり、成果が徐々に出てきているためか、メインバンクの姿勢も変わりつつあるとのことです。これからの3年間で債務超過からの脱却を図り、疲弊している倉庫や配送センターの近代化・配送センターの建替えを計画できるのではないでしょうか。「夢」の実現のため、社長様をはじめ、役員の皆様が一丸となって取り組む姿勢に大いに期待したいと思っております。
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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210713150132/</link>
<pubDate>Thu, 01 Oct 2020 15:03:00 +0900</pubDate>
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<title>Webサイトを公開しました。</title>
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Webサイトを公開しました。
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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210713145944/</link>
<pubDate>Thu, 01 Oct 2020 15:01:00 +0900</pubDate>
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<title>「破たん懸念先」として債務者区分された会社が賃貸工場を買い取ったケース</title>
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当事務所の顧問先であるA社様。都内にて菓子製造販業を営んで、25億円相当の売上を上げていましたが、約8年前に大商談の販売企画にて失敗してしまい、経営悪化に陥りました。A社様は各金融機関に経営改善計画を提出し、金融緩和策を講じて改革を図ることに。しかし、このタイミングで、今度は賃貸契約している菓子製造工場の持主会社が民事再生を申請し、工場を手放してしまいました。このままでは菓子を製造する拠点がなくなり、経営に支障をきたすことになってしまいます。まさに経営改善がスタートし、利益体質になりつつある矢先のできごとでした。本来であれば、金融機関から資金を借り入れしたうえで工場を買い取り、営業に支障がないよう買取を進めるべきです。しかしA社様の金融機関による債務者区分は「破たん懸念先」。融資をしてもらえる状況ではなかったため、経営者様は途方に暮れてしまいました。会社が回復基調にあり、後継者にも恵まれ、明日への希望が持てる企業であるにもかかわらず、このまま破産させてしまうには忍びない。当事務所はそう考え、「少人数私募債」の発行を提案し、取引業者に打診。幸いにも取引業者による快諾を得られ、一口500万円×16口の私募債を確保することに成功しました。問題解決に成功し、今は後継者が社長になって、壮大なる夢に向かって前進中とのことです。
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<link>https://munakata.pro/blog/detail/20210713145132/</link>
<pubDate>Thu, 01 Oct 2020 14:54:00 +0900</pubDate>
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