宗形経営コンサルタント事務所

資金繰り改善・リスケジュール交渉・継承支援など東京で実績多数の経営コンサルタント

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事務所概要

ご相談は東京オフィスで承っております

OVERVIEW

予約制ですのでお客様をお待たせすることがありません 

中小企業のトップに立つ経営者は、「資金繰り」「金融機関対策」「事業継承」といった多方面の問題と絶えず向き合い、健全な経営に向けてそれら諸問題にスムーズに対処していかなくてはなりません。足立区にオフィスを構える経営コンサルティング会社にご相談いただければ、中小企業診断士の国家資格を持つ経験豊富なコンサルタントが、お客様と一緒になってより良い会社経営を目指してまいります。
一人きりで孤独に会社経営の悩みを抱えていては、知らず知らずのうちに形成された「思い込み」によって重要な局面で判断を誤ってしまう危険もございます。そのようなリスクを回避するためにも、客観的な視点から経営状況を見極められるプロにご相談いただくのがおすすめです。
足立区のオフィスのほか、模原市にもオフィスを構えております。事前予約制となっておりますので、お越しいただく際には、お電話かお問い合わせフォームより必ず事前予約をお願いいたします。東京・神奈川・千葉・埼玉を中心とした広いエリアの中小企業を対象に、お客様の会社経営をサポートしてまいります。


資金繰り改善・リスケ交渉・継承支援など何でもお任せください 

OFFICE

銀行や金融機関との交渉を得意とする経験豊富な経営コンサルタントがお客様の会社経営に関するご相談に乗らせていただき、より良い経営の実現に向けて徹底的にサポートしてまいります。資金繰りの改善や、銀行・金融機関とのリスケジュール交渉、事業継承支援など、経営に関することなら何でもお任せください。足立区だけではなく、相模原市にもオフィスがございます。

宗形経営コンサルタント事務所

宗形経営コンサルタント事務所

電話番号
03-3840-6501
FAX番号
03-3840-6501
所在地
〒123-0851
東京都足立区梅田7-25-13-726
受付時間
9:30 〜 18:00
営業時間
24時間対応可
定休日
不定休(いつでもお問い合わせください!)
設立
1994年1月
主な実績
・金融債務圧縮対策の実施
・組織再編(会社分割)
・資金繰り緩和策の実施
・事業再生および会社再建
・経営体質改善支援

中小企業診断士の国家資格を持つ経験豊かな経営コンサルタント 

PROFILE

東武伊勢崎線・梅島駅から程近い東京オフィス 

いわゆるワンマンと呼ばれる経営状態の会社は日本に多く存在いたします。それは決してデメリットとは言えず、トップダウン方式だからこそ受けられる恩恵も数多く存在いたします。しかし、どのような経営者様であっても、永遠に会社をマネジメントできる訳ではございません。「そろそろ次の世代に会社を任せたい」とお考えなら、ぜひ事業承継について経営コンサルタントまでご相談ください。お客様のご要望や会社の状況などを丁寧にヒアリングし、様々な条件を明確化した上でスムーズに完了できるようお手伝いいたします。
また、「せっかくなら、事業承継と一緒に経営体質の改善にも取り組みたい」とお考えになる方も多くいらっしゃいます。時代に即していない企業風土や不安定な状態が続いている財務体質を一新し、企業としての強みをより一層増やせるよう丁寧にコンサルティングいたしますので、安心してお任せいただけます。経営者様のみでは中々難しい改善内容であっても、経営コンサルタントのノウハウや知識を組み合わせることでしっかりと目的を達成できます。

「資金繰りが上手くいかず、中小企業の経営者として有効な打開策を欲している」「銀行から融資を受けたが、その返済計画が経営の現状から遊離していて非常に厳しい」といった経営のお悩みはございませんか。東武伊勢崎線・梅島駅の程近くに東京オフィスを構える経営コンサルティング会社が、お客様の経営者としてのお悩みを受け止め、より良い企業経営へと導いてまいります。
中小企業診断士の資格を持つ腕利きコンサルタントが、豊富な経験と専門知識に裏打ちされた確かな経営サポートで、中小企業の資金繰り改善や、銀行・金融機関とのリスケジュール交渉、事業継承などを行ってまいります。会社経営に不安を抱えるお客様は、安心して経営コンサルタントにご相談ください。お客様のお悩みを誠実・丁寧に受け止め、課題解決に向けた様々な可能性を一緒に模索してまいります。
東京都だけではなく、神奈川県にも二カ所目のオフィスを構えております。お客様をお待たせすることのないよう、事前予約制を取っておりますので、オフィスにお越しいただく際は、お電話またはお問い合わせフォームから事前のご予約をお願いいたします。昨今のコロナ禍において経営悪化に陥ってしまった中小企けでは業に向けた緊急対応策も講じております。

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